INTERVIEW

インタビュー

導入事例・東日本高速道路株式会社 様(NEXCO東日本)

今回はインタツアーをご利用いただいている 東日本高速道路株式会社(NEXCO東日本)の棚原様に、「インタツアー導入の理由」「インタツアーのメリット」についてお話を伺いました。

学生のスピード感に合うコンテンツが欲しかった

いつもインタツアーを活用いただきましてありがとうございます。NEXCO東日本様の知名度は非常に高いと思いますが、採用広報ツールとしてインタツアーを選んでいただいた理由を教えていただけますでしょうか。

NEXCO東日本 棚原様(以下、棚原様):弊社は東日本という広大なエリアの高速道路を管理運営しているということで、学生さまからも一定の認知を頂いているとは感じます。その一方で、具体的な業務の内容や社員の働き方など、学生さまの目から見えにくい部分の魅力をより的確に情報発信できるツールを探していました。
そのような背景から、学生さまの情報収集のスピード感に合い、かつリアルな情報を届けられるインタツアーを導入することとしました。
例えば、学生さまはSNSを使って情報をやり取りしていて、非常に多くの情報を使いこなしています。採用する企業側の戦略としても、頻繁に更新され、かつ学生さま目線からみたリアルな情報を届けることができるタイムラインのようなメディアがあれば、魅力的なコンテンツになると感じていました。

学生向けのコンテンツがもっと必要だ、という声は、採用担当の方からよく伺います。

棚原様:学生さまは非常に多くの情報に日常的に触れるようになっているので、変化のないコンテンツだと興味を惹けません。例えば、大手ナビをあまり見ていないという声もありました。情報が更新されないので一回見るだけ、と聞いたときに、確かにそうだなと思いました。

でも、情報を更新するのも大変ですよね。

棚原様:そうですね。限られた採用チームのメンバーで情報を更新するにも限度があります。
そんな中で、インタツアーのコンテンツについて知ったときには『こういうやり方もあるのか』と感心しました。

情報のリアルな質感が時代にマッチしていると感じました

手前味噌ですが、インタツアーは採用担当の方の手間をほとんど取らせないのがいいところだと思っています。

棚原様:それは本当にそう思います。こちらとしてはインタビューのテーマ・日程をお伝えするだけで、インタビュー頂く学生さまの調整から、インタビュー後のコンテンツ作成まで全て実施して頂けるので非常に少ない稼働で情報発信ができます。インタツアーは、限られた採用チームのメンバーで運用しながらでも、コンテンツを増やしていけるのが大きなメリットですね。一年間利用させて頂いて、本当に手がかからないので驚きました。

私たちも、インタビューの中身に集中していただけたら、と思ってやっています。

棚原様:学生さまにお書き頂くインタビュー記事は、まさにクチコミ情報であり、つくられた・飾られた内容のものよりリアルな質感が時代にマッチしていると感じました。また、1、2年生の方にも取材に来てもらえるので、就活を本格的に始める前の層にもアプローチできている感覚があります。

インフラ企業の魅力を伝えたい

学生に魅力を伝えるコンテンツ作り、という点で効果はでているでしょうか?

棚原様:弊社は高速道路という社会インフラを管理・運営している企業です。東日本エリアひいては日本の社会・経済を支えるダイナミックな仕事ですが、その具体的な業務、社員の働き方をイメージしてもらうのは難しい面もあり、学生に魅力を伝えてきれていないのではないかといつも思っていました。ですが、インタツアーでインタビューしてくださる学生さまが、「学生の視点」で魅力を掘り下げてくれるので、その他の媒体よりも身近に感じてもらえるコンテンツになっていると思います。

ビジコミにも、「地図に残る仕事」「インフラを支えるやりがい」といったキーワードが多いですね。

棚原様:そういった魅力を学生さまに伝えられている実感があってうれしいです。高速道路という社会の基盤を支えるやりがいのある仕事ですし、職場・働き方にもたくさん魅力があるので、インタツアーを通して、学生さまにインフラ企業の魅力を新たな方法でお伝えしていきたいと考えています。

ありがとうございます。当社もぜひ、学生に企業の魅力を伝えるコンテンツをこれからもどんどん強化していきたいと思います。それでは最後になりますが、他の会社の採用ご担当者様向けに、「インタツアーのメリット」をあらためてご紹介いただけますでしょうか。

棚原様:インタツアーの一番いいところは、伝えたい情報を学生さまの目線でコンテンツにできることだと思います。採用の広報はこの先、どんどんオンライン中心になっていきますし、通年で継続的にコンテンツを出していくことが必要になります。今まで伝えられていなかった会社の魅力を、運用しながら発信していけるので、組織の大きな会社ほど使いやすい仕組みだと思います。弊社のようなインフラ業界の企業さまにもぜひお勧めしたいですね。